不動産ESG

持続可能な開発目標（SDGs）や2050年までのカーボンニュートラルに向けて、不動産についても具体的なESG対応が求められています。

三井住友信託銀行では、2005年の環境不動産のもたらす付加価値に関する論文の発表を皮切りに環境不動産の専担組織を設置し、環境不動産のパイオニアとしてその普及を推進してきました。

現在では、不動産の環境性能を見える化する環境認証の申請支援コンサルティングに加え、省エネ施策の立案や再エネ導入支援、ワークプレイスの見直し等、多彩な不動産機能を駆使し、お客さまの不動産ESG課題の解決をサポートしています。