投資信託ランキング

当社取扱いファンドの販売額・販売件数や純資産総額・騰落率、ホームページ閲覧件数のランキングをご覧いただけます。(各ランキングの内容については、投資信託ランキングについてをご確認ください。)

販売チャネル

全体

インターネット

期間

1カ月

6カ月

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1カ月

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※このランキングは、参考情報として提供するもので、個別ファンドの評価・推奨をするものではありません。投資に関する最終決定はお客さまご自身で判断いただきますようお願いいたします。

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【投資信託のランキング情報についてのご注意(情報提供:株式会社QUICK)】

本画面は、投資判断の参考としての情報提供を目的としているものであり、投資勧誘を目的にしたものではありません。特定のファンドのご購入、換金、あるいは保有を推奨することを目的としたものではありません。本画面および本情報に関する著作権を含む一切の権利は、三井住友信託銀行株式会社ならびに株式会社QUICK、およびその提供元(「情報源」)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。本情報は過去の実績に基づくものであり、将来の実績を保証するものではありません。本情報によって生じたいかなる損害についても、三井住友信託銀行株式会社ならびに株式会社QUICKおよび情報源は一切の責任を負いません。投資対象、投資地域、投資時期の選択等の投資に係る最終決定は、お客さまご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本情報は、閲覧者ご自身のためにのみご利用いただくものとし、第三者への提供は禁止します。また、本情報の内容について、蓄積、編集加工、二次加工を禁じます。

  • ランキング情報は、掲載日現在で三井住友信託銀行でご購入いただける追加型国内投資信託を対象としております(インターネット専用ファンドを含みます。外国投資信託・単位型投資信託・MMFは除きます)。
  • 純資産総額ランキングは日次、その他のランキングは月次で更新されます。各ランキング情報の更新タイミングや基準等については投資信託ランキングについてをご覧ください。
  • ランキング情報内の「順位」に表示される矢印は、前回ランキングからの変化を表しています。

投資信託についてのご注意事項

投資信託におけるリスクについて

投資信託は、直接もしくは投資対象投資信託証券を通じて、主に国内外の株式や債券、不動産投資信託証券等に投資します。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券、不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下します。これによりお受取金額が投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、全て投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。

投資信託にかかる費用について

投資信託のご購入からご解約・償還までにお客さまにご負担いただく費用には以下のものがあります。費用等の合計は以下を足し合わせた金額となります。

(1)ご購入時・ご解約時に直接ご負担いただく費用

申込手数料 申込金額に応じ、ご購入時の基準価額に対して最大3.24%(税込)の率を乗じて得た額
信託財産留保額 ご購入時の基準価額に対して最大0.1%の率を乗じて得た額
ご解約時の基準価額に対して最大0.5%の率を乗じて得た額
解約手数料 かかりません

(2)保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく費用

信託報酬 純資産総額に対して最大年2.16%(税込)の率を乗じて得た額。なお、商品により別途運用実績に基づき計算される成功報酬額がかかる場合があります。
その他の費用 証券取引に伴う売買委託手数料等の手数料または税金、先物・オプション取引に要する費用、組入資産の保管に要する費用、投資信託財産に係る会計監査費用(各々必要な場合は消費税等を含みます)など(運用状況等によって変動するため、料率、上限額を示すことができません)

これらの費用の合計額、計算方法等については、お客さまがご購入されるファンドやご購入金額等によって異なりますので、表示することができません。
各ファンドにかかる費用の詳細は最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。
取得のお申し込みの際は、最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
当社は投資信託の販売会社であり、ご購入・ご解約のお申し込みについて取り扱いを行います。投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
投資信託にはクーリング・オフ制度は適用されません。
本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

販売会社に関する情報

<商号等>
三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号
<加入協会>
日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

NISA(少額投資非課税制度)口座についてのご注意事項はこちらをご確認ください。

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