キャスター篠原 光と学ぶ「投資の王道」とは？
世界経済の成長の果実を享受しよう！

三井住友信託銀行

資産のミライ研究所 研究員 矢野 礼菜

2014年に三井住友信託銀行入社、2021年より現職。主な著作として、『安心ミライへの「金融教育」ガイドブックQ&A』（金融財政事情研究会、2023）がある。

フリーアナウンサー

篠原 光さん

2023年3月に日テレ（アナウンサーとしてZIP！、ヒルナンデス等に出演）を退社し、eスポーツキャスターの道へ。若い世代へ「分かりやすく」伝えることを信条に母校での講義や金融教育の分野も学び中

「マネープランとしての投資」とは？

篠原：自分のやりたいことを実現するため、日本テレビを退社しeスポーツキャスターへの道に進みましたが、同時に将来のお金についても不安を持ち、株式などの投資についても興味を持ちました。

矢野：投資と聞くと、株式や為替などの動向を日々ＰＣ画面と睨めっこしながら取引するような姿を想像すると思いますが、それは「プロフェッショナルとしての投資」にあたります。自分のライフプラン・マネープランを計画した上で、コツコツ取り組んでいく「マネープランとしての投資」をまずは考えると良いと思います。

篠原：「マネープランとしての投資」の王道みたいなものはあるのでしょうか？

矢野：何といっても、そのポイントは「長期・分散・積立」の3つですね。

世界経済の成長の果実を享受しよう！

篠原：ありがとうございます。世の中には様々な金融商品や投資対象があり、どれから始めて、何を意識したらよいのでしょうか？

矢野：「世界経済が成長していく中で自身の資産も長期的に成長させていくこと」がポイントです。

図は、世界の経済成長（GDP）の推移を示したグラフですが、中長期的には成長を続けていることが分かります。

世界の経済成長（GDP）の推移を示したグラフ図

矢野：世界のGDPの成長の果実を得ることができる資産に自分のお金を投じておくことで長期的なリターンを得ることができます。

バランス型投資信託の活用

篠原：「世界経済の成長」ですね！具体的には株や債券といったものに投資するのでしょうか？

矢野：その通りです！値動きは大きいものの中長期的に高い収益を期待できる「株式」と、金利収入などを中心に着実な収益が期待できる「債券」を組み合わせると、リスクを抑えつつ資産の成長が期待できます。

篠原：「分散投資」ですよね。話が繋がり理解が進んできました！

矢野：世界経済の成長の果実を享受できるように、1つのファンドで分散投資が図れるものとして「バランス型投資信託」があります。NISAを活用してコツコツと長期で取り組めば、有利に「長期・分散・積立」を実践できますね。

篠原：まさに「投資の王道」ですね！私も本日学んだことを実践しつつ、eスポーツに関心のあるような「若い世代」にも、キャスターとして「金融教育の分野」をどう分かりやすく伝えていくか考えていきたいと思います。

※三井住友信託銀行の「つみたて投資枠」対象商品の2024年9月末時点の純資産額と
2024年1月～9月末までの資金流入額を元に作成 バランス型投資信託 資金流入額ランキングの表 当社取り扱い「NISAつみたて投資枠対象ファンド」資金流入額ランキング
詳しくはこちら NISAで選べる世界経済インデックスファンド 「R&Iファンド対象2023」投資信託/バランス型（標準）にて優秀ファンドを受賞しました！

世界の経済成長（GDP）の出所

Bloombergのデータをもとに作成。「先進国名目GDP」「新興国名目GDP」：IMF ”World Economic Outlook Database, April 2024”（推定値を含む、米ドルベース）期間：1984年～2029年（2024年以降は予測値）。

資金流入額ランキングにおけるご注意事項

  • これらのファンドは、直接もしくは投資対象投資信託証券を通じて、主に国内外の株式や債券、不動産投資信託証券等に投資します。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券、不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下します。これによりお受取金額が投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、全て投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。

証券（投資信託・国債）口座についてのご注意事項

当社では、有価証券のお取引にあたっては、「振替決済口座、保護預り口座、外国証券取引口座、累積投資口座」の開設が必要となります。

投資信託についてのご注意事項

投資信託におけるリスクについて

投資信託は、直接もしくは投資対象投資信託証券を通じて、主に国内外の株式や債券、不動産投資信託証券等に投資します。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券、不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下します。これによりお受取金額が投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、全て投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。

投資信託にかかる費用について

投資信託のご購入からご解約・償還までにお客さまにご負担いただく費用には以下のものがあります。費用等の合計は以下を足し合わせた金額となります。

  • （1）

    ご購入時・ご解約時に直接ご負担いただく費用

    申込手数料
    申込金額に応じ、ご購入時の基準価額に対して最大3.30％（税込）の率を乗じて得た額
    信託財産留保額
    ご購入時の基準価額に対して最大0.1％の率を乗じて得た額
    ご解約時の基準価額に対して最大0.5％の率を乗じて得た額
    解約手数料
    かかりません
  • （2）

    保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく費用

    信託報酬
    純資産総額に対して最大年2.20％（税込）の率を乗じて得た額。なお、商品により別途運用実績に基づき計算される成功報酬額がかかる場合があります。
    その他の費用

    証券取引に伴う売買委託手数料等の手数料または税金、先物・オプション取引に要する費用、組入資産の保管に要する費用、投資信託財産に係る会計監査費用、実質的に投資対象とする資産の価格に反映される費用（各々必要な場合は消費税等を含みます）など

    • ※運用状況等によって変動するため、料率、上限額を示すことができません。
    • ※投資対象とするファンドにおいて負担する場合を含みます。

これらの費用の合計額、計算方法等については、お客さまがご購入されるファンドやご購入金額等によって異なりますので、表示することができません。
各ファンドにかかる費用の詳細は最新の契約締結前交付書面（目論見書・目論見書補完書面）等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

  • 投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
  • ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。
  • 取得のお申し込みの際は、最新の契約締結前交付書面（目論見書・目論見書補完書面）を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
  • 当社は投資信託の販売会社であり、ご購入・ご解約のお申し込みについて取り扱いを行います。投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • 投資信託にはクーリング・オフ制度は適用されません。
  • 本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
販売会社に関する情報
商号等

三井住友信託銀行株式会社　登録金融機関　関東財務局長（登金）第649号

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

NISA制度（少額投資非課税制度）およびNISA口座の注意点はこちらをご確認ください。

NISA制度（少額投資非課税制度）およびNISA口座のご注意事項

  • NISA口座は、全ての金融機関を通じて一人一口座しか開設できません。（1年単位で金融機関変更可能）
  • 非課税口座開設届出書により開設した NISA口座について、二重開設が判明した場合は買付した投資信託は当初から課税口座で買付けたものとして取り扱われ、当該投資信託から生じる配当所得や譲渡所得等は遡及して課税されます。
  • NISA口座には、特定累積投資勘定（以下つみたて投資枠）と特定非課税管理勘定（以下成長投資枠）の2つの勘定が同時に設定されます。年間投資枠はつみたて投資枠は120万円、成長投資枠は240万円までです。
  • 生涯に利用できる非課税保有限度額はつみたて投資枠・成長投資枠合わせて1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円）までです。また、非課税保有限度額は購入金額（簿価金額）で管理されます。
  • 当社におけるつみたて投資枠の対象商品は、一定の条件を満たした長期の積立・分散投資に適した公募株式投資信託のうち当社がつみたて投資枠で投資可として選定したものに限ります。また、投資方法は積立投資に限られます。
  • 当社における成長投資枠の対象商品は、一定の条件を満たした安定的な資産形成に適した公募株式投資信託のうち、当社が成長投資枠で投資可として選定したものに限ります。上場株式や上場投資信託（REIT・ETF）等は取り扱っていません。
  • 非課税枠で購入した投資信託を売却した後、売却した投資信託が利用していた非課税保有限度額分については翌年以降に再利用することが可能です。ただし、1年間で利用できる投資枠の上限は決まっているため、年間投資枠の上限を超える非課税枠の利用はできません。また、年間投資枠の残枠を翌年に繰り越すことはできません。
  • NISA口座の損失は税法上ないものとされ、損益通算・繰越控除はできません。また、分配金のうち非課税となるのは普通分配金に限られます。
  • つみたて投資枠で保有する公募株式投資信託について、当社から信託報酬等の概算値を年1回通知します。また、つみたて投資枠を設けた日から10年後、および以後5年ごとに、当社から、氏名・住所の確認を行います。氏名・住所の確認ができない場合、NISA口座での新たな投資はできません。

本情報は参考情報として提供するもので、個別ファンドの評価・推奨をするものではありません。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。本情報は過去の実績に基づくものであり、将来の実績を保証するものではありません。本情報によって生じたいかなる損害についても、三井住友信託銀行株式会社は一切の責任を負いません。投資対象、投資地域、投資時期の選択等の投資に係る最終決定は、お客さまご自身の判断でなさるようにお願いいたします。

本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

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作成基準日 2024年12月1日

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