キャンペーン情報

抽選で現金プレゼントキャンペーン

実施期間

2018年7月17日(火)0:00〜2018年9月30日(日)23:59

実施概要

以下条件を全て満たした方の中から抽選で200名に現金3,000円をプレゼントいたします。

1.期間中に三井住友信託ダイレクトインターネットバンキングにお申し込みいただき、メールマガジン配信の承諾と電話認証サービスに登録されたお客さま

2.キャンペーン終了時点で以下いずれかの残高があるお客さま

●投資信託10万円以上
●外貨定期預金1,000通貨単位以上
●住宅ローンのお借り入れ

・投資信託の残高は、2018年9月30日時点の時価評価額で判定します。

・外貨定期預金は、全ての当社取扱通貨(米ドル、ユーロ、豪ドル、NZドル、英ポンド)が対象です。

インターネットバンキングのお申込方法

●三井住友信託ダイレクトご利用カードをお持ちのお客さま

今すぐお申し込み(初期登録)いただけます。
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●新たに三井住友信託ダイレクトにお申し込みいただくお客さま

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※キャンペーンをご利用いただくためにはご登録時に「メールマガジン配信」について「承諾する」を選択してください。

電話認証サービスについて

電話認証サービスとは、インターネットバンキングで過去にお振込みをしたことがない口座にお振込みする際に、三井住友信託ダイレクトご利用カードの確認番号に加えて、お手持ちの携帯電話・スマートフォン、ご自宅の電話機等の電話番号を使って認証を行う無料のサービスです。

事前に 認証用のお電話番号をご登録いただき、振込時には確認番号と登録電話番号の2つの認証を行うことで、第三者のなりすましによる不正な払い出しに対するセキュリティを簡単に強化できます。

電話認証サービス

詳しくはこちら

ご注意事項

  • ・現金は2018年11月末頃代表普通預金口座に入金いたします。
  • ・入金時点でメールマガジンの配信を「承諾しない」に設定されている場合や、代表普通預金口座を解約されている場合は、本キャンペーンの対象外です。
  • ・当選されたお客さまには、メールにてご連絡します。
  • ・投資信託のお取引にあたっては、あらかじめ証券(投資信託・国債)口座の開設が必要です。証券(投資信託、国債)口座の開設にはマイナンバーのお届けが必要です。
  • ・インターネットバンキングでのお取引には、三井住友信託ダイレクトへのお申し込みが必要です。お申し込みからお取引いただけるようになるまで1〜2週間かかる場合がございます。
  • ・電話認証サービスのご登録には三井住友信託ダイレクトご利用カードが必要です。
  • ・本キャンペーンは予告なく終了・変更する場合がございます。

投資信託についてのご注意事項

投資信託におけるリスクについて

投資信託は、直接もしくは投資対象投資信託証券を通じて、主に国内外の株式や債券、不動産投資信託証券等に投資します。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券、不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下します。これによりお受取金額が投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、全て投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。

投資信託にかかる費用について

投資信託のご購入からご解約・償還までにお客さまにご負担いただく費用には以下のものがあります。費用等の合計は以下を足し合わせた金額となります。

(1)ご購入時・ご解約時に直接ご負担いただく費用

申込手数料 申込金額に応じ、ご購入時の基準価額に対して最大3.24%(税込)の率を乗じて得た額
信託財産留保額 ご購入時の基準価額に対して最大0.1%の率を乗じて得た額
ご解約時の基準価額に対して最大0.5%の率を乗じて得た額
解約手数料 かかりません

(2)保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく費用

信託報酬 純資産総額に対して最大年2.16%(税込)の率を乗じて得た額。なお、商品により別途運用実績に基づき計算される成功報酬額がかかる場合があります。
その他の費用 証券取引に伴う売買委託手数料等の手数料または税金、先物・オプション取引に要する費用、組入資産の保管に要する費用、投資信託財産に係る会計監査費用、実質的に投資対象とする資産の価格に反映される費用(各々必要な場合は消費税等を含みます)など
  • ※運用状況等によって変動するため、料率、上限額を示すことができません。
  • ※投資対象とするファンドにおいて負担する場合を含みます。

これらの費用の合計額、計算方法等については、お客さまがご購入されるファンドやご購入金額等によって異なりますので、表示することができません。
各ファンドにかかる費用の詳細は最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。
取得のお申し込みの際は、最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
当社は投資信託の販売会社であり、ご購入・ご解約のお申し込みについて取り扱いを行います。投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
投資信託にはクーリング・オフ制度は適用されません。
本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

販売会社に関する情報

<商号等>
三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号
<加入協会>
日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

NISA制度(少額投資非課税制度)・ジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)およびNISA口座・ジュニアNISA口座についてのご注意事項はこちらをご確認ください。

証券(投資信託・国債)口座についてのご注意事項

当社では、有価証券のお取引にあたっては、「振替決済口座、保護預り口座、外国証券取引口座、累積投資口座」の開設が必要となります。
上記口座の設定につきまして、現在、口座管理手数料はいただいておりません。その他の諸費用もかかりません。
今後、口座管理手数料等の諸費用がかかることになる場合には、その単価または料率などをあらかじめ別途ご連絡いたします。
当社では、お客さまがお取引等によって取得された投資信託の受益権、国債証券について、法令に従って当社の固有財産と分別し、お客さまの振替決済口座への記帳および振り替えを行います。また、外国投資信託の受益証券について保護預かりし、法令に従って当社の固有財産と分別して保管します。

投資信託についてのご注意事項はこちらをご確認ください。

販売会社に関する情報

<商号等> 三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号
<加入協会> 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

外貨預金についてのご注意事項

外貨預金におけるリスクについて

外貨預金は外国為替相場の変動により為替差損が生じ、受取時の円貨額が預入時の払込円貨額を下回り、元本割れする可能性があります。
為替変動がない場合でも、往復の為替手数料をご負担いただくため、受取時の円貨額が預入時の払込円貨額を下回り、元本割れする可能性があります。

外貨預金にかかる費用について

円を外貨にする際(預入時)および外貨を円にする際(払戻時)は、為替手数料(1通貨単位当たり最大片道1円、往復2円)がかかります。為替手数料は当社所定の為替換算レートに含みます。
外貨送金を伴う預け入れ・払い戻しには、別途、当社所定の外国送金手数料等がかかることがあります。

その他重要なお知らせ

外貨預金は、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
外貨預金に関して、外貨建て現金、外貨建て小切手、外貨建てトラベラーズ・チェックによる預け入れ・払い戻しはできません。
外貨定期預金を中途解約する場合、お預入日または前回継続日から中途解約日までの利息は、当社所定の中途解約利率で計算します。
ご契約の際は、最新の契約締結前交付書面(商品説明書)を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
外貨預金にはクーリング・オフ制度は適用されません。
本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

三井住友信託銀行株式会社

お問い合わせ

キャンペーンに関するお問い合わせは以下インフォメーションデスクまで

0120-977-641

受付時間
:平日 9:00〜21:00、土・日・祝日 9:00〜17:00

※契約内容のご照会、各種お手続きは当ダイヤルでは承っておりません。
お手数ですがお取引店までお問い合わせください。

インターネット操作に関するお問い合わせは以下ヘルプデスクまで

0120-983-381

受付時間
:平日 9:00〜21:00、土・日・祝日 9:00〜17:00

※サービスによってはご利用いただけない時間がございます。

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