本キャンペーンは終了致しました。

全員あたる!最大5万円プレゼント!三井住友信託の投資応援キャンペーン

実施概要

  • 下記については本キャンペーンの対象外となります。

    • 投資信託を無手数料でご購入された場合(スイッチングによるご購入や償還乗換優遇制度のご利用を含みます)
    • 自動購入プランを利用してご購入された場合
  • 本キャンペーンは応募の必要はありません。キャンペーンの対象条件を満たせば自動的に対象になります。

本キャンペーンに関するご注意事項

  • 本キャンペーンは、個人のお客さまが対象となります。
  • 投資信託のご購入には、あらかじめ証券(投資信託・国債)口座の開設が必要です。
  • 三井住友信託ファンドラップの新規契約のお申し込みはご来店、追加入金のお申し込みはご来店または「追加入金Web受付サービス」でのお取り扱いとなります。「追加入金Web受付サービス」のご利用には、別途「三井住友信託ラップ口座電子開示サービス」へのお申し込みが必要です。
  • 投資信託は、注文日が2022年12月1日(木)から2023年1月31日(火)までのご購入累計金額が対象となります。ご購入金額にはお申込手数料・消費税等を含みます。
  • 三井住友信託ファンドラップは、申込書または変更申込書の手続日が、2022年12月1日(木)から2023年1月31日(火)までのご入金累計金額が対象となります。「追加入金Web受付サービス」では2023年1月30日(月)23:59までにお申し込みのお手続きを完了されたものが対象となります。ご郵送によるお申し込みの場合、当社が申込書または変更申込書を受領した日の翌営業日が手続日となりますのでご了承ください。
  • お取引の金額は期間中のご購入/ご入金金額をお客さま番号ごとに合計した額になります。
  • 投資信託には、ご注文を受け付けできない日(ファンド休業日)がございますのでご了承ください。
  • 三井住友信託ファンドラップの新規契約のお申し込みは500万円から、追加入金のお申し込みは100万円からのお取り扱いとなります。
  • お申し込みを取り消された場合、当該取消分は本キャンペーン対象外となります。
  • プレゼントの現金は、投資信託ご購入時、または三井住友信託ファンドラップご契約時にご指定いただいた普通預金口座に、2023年3月下旬頃に入金いたします。
  • 景品額によっては課税対象となる場合があります。詳細は所轄税務署等にご相談ください。
  • プレゼント提供時期までに口座を解約した場合など、何らかの事情により口座への入金ができない場合には本キャンペーンの対象外とさせていただきます。
  • 本キャンペーンは期間中であっても、予告なく変更・終了する場合がございますので、あらかじめご了承ください。

詳しくはお近くの窓口までお問い合わせください。

証券(投資信託・国債)口座についてのご注意事項

当社では、有価証券のお取引にあたっては、「振替決済口座、保護預り口座、外国証券取引口座、累積投資口座」の開設が必要となります。

投資信託についてのご注意事項

投資信託におけるリスクについて

投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により、損失が生じるリスクがあります。投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。

投資信託にかかる費用について

投資信託のご購入、換金にあたっては各種費用(申込手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの費用とは別に信託報酬と会計監査費用、証券取引に伴う売買委託手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく費用はこれらを足し合わせた金額となります。
これらの費用は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の費用の詳細は、最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。
預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。
投資信託をご購入の際は、最新の「契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)」を必ずご確認ください。これらは当社本支店等にご用意しています。
当社は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

商号等

三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

NISA制度(少額投資非課税制度)・ジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)およびNISA口座・ジュニアNISA口座についてのご注意事項はこちらをご確認ください。

投資一任運用商品についてのご注意事項

投資一任運用商品におけるリスクについて

投資一任運用商品は投資信託を主な投資対象として運用を行うため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により、損失が生じるリスクがあります。
投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資一任運用商品をご契約のお客さまが負うことになります。

お客さまにご負担いただく費用について(以下、料率については税込みにて表示しています。)

お客さまにご負担いただく費用には、直接ご負担いただく費用(投資顧問報酬)と、間接的にご負担いただく費用(投資対象に係る信託報酬等)があります。費用等の合計はこれらを足し合わせた金額となります。

  • (1)
    直接ご負担いただく費用
    投資顧問報酬には、固定報酬と成功報酬があり、固定報酬はお客さまの運用資産の時価評価額に対して最大年率1.760%を乗じた額、成功報酬は運用成果の16.5%をお支払いいただきます。
  • (2)
    間接的にご負担いただく費用
    投資対象となる国内投資信託については、信託報酬をご負担いただきます。また、投資信託により購入時・解約時に信託財産留保額をご負担いただく場合があります。外国投資信託については、運用報酬や資産保管会社の報酬が運用資産より差し引かれます。また、売買等の取引費用や監査費用等のその他費用が運用資産より差し引かれます。

これらの費用の合計額および上限額については、資産配分比率、運用状況等に応じて異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。詳しくは、契約締結前交付書面および目論見書等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

  • 投資一任運用商品は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度および投資者保護基金の対象ではありません。
  • ご契約の際は、最新の契約締結前交付書面を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
  • ご契約のお申し込みの有無がお客さまと当社との他のお取引に影響を及ぼすことは一切ありません。
  • 本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
商号等

三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

その他注意事項

  • 新規口座開設の際は、本人確認書類(運転免許証など)とご印鑑をお持ちください。投資信託等の口座開設の際は、マイナンバーのお届けが必要です。また、預金のみの口座開設の際にも、マイナンバーのお届けのご協力をお願いしております。法令により、銀行には、預貯金口座をマイナンバーと紐付けて管理する義務が課せられていますので、マイナンバーの届出にご協力ください。
  • 75歳以上のお客さまへの投資信託・投資一任運用商品のご案内にあたりましては、十分ご理解いただいたうえで安心してお手続きいただけるよう、お子さまなどのご家族さまにご同席またはお電話等によるご説明をさせていただき、ご家族さまとご相談のうえお手続きいただくことをお願いしております。
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