外貨定期預金(愛称:外貨革命)シミュレーション
お預入になる通貨や運用期間等をご入力いただくと、シミュレーション結果をご覧いただけます。
外貨定期預金シミュレーションはご入力頂いた内容を基に試算したものであり、実際のお取引結果とは異なります。
お客さまの資産運用プランの目安としてご活用ください。
お預入通貨 | |
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お預入円貨額 | 円 |
適用外国為替相場(TTS) | 円
|
運用期間 | |
適用金利 ※1 | %/年 |
お預入外貨額 | ||
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満期日外貨利息額(税引前) | ||
税金 | 国税(15.315%) | |
地方税(5%) | ||
満期日外貨利息額(税引後) | ||
満期日外貨元利合計額(税引後) |
満期日適用外国為替相場(TTB)※2 | 満期日元利合計額(税引後)※3 (円貨ベース) |
損益額(税引後) ※4 (円貨ベース) |
損益率 ※5 (円貨ベース) |
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円 | 円 | 円 | % |
円 | 円 | 円 | % |
円 | 円 | 円 | % |
円 | 円 | 円 | % |
円 | 円 | 円 | % |
円※6 | 円 | 円 | % |
円 | 円 | 円 | % |
円 | 円 | 円 | % |
円 | 円 | 円 | % |
円 | 円 | 円 | % |
円 | 円 | 円 | % |
満期日のTTBが 円※7よりも円高となると、お受け取り円貨額がお預入時の払込円貨額を下回ります(円貨ベースで元本割れとなります)。
計算方法やご留意事項については以下をご参照ください。
- ※1 「インターネットでお申込の場合」を選択され、金利上乗せが適用される場合のみ上乗せ後の金利を表示しています。上乗せ前の外貨預金金利一覧についてはこちら、金利上乗せ等についてはこちらをご参照いただくか、お近くの支店までお問い合わせください。また、「お預入円貨額」に最低預入金額未満の金額を入力した場合、最低預入金額と 同等の金利を適用しています。外貨定期預金に関する詳細はこちらを、ご参照ください。
- ※2 満期日におけるお客さまの仮の払戻為替レートです。お客さまが適用外国為替相場に入力された為替レートを基準に、±5円為替レートが変動した場合を記載しています。
- ※3 「満期日外貨元利合計額(税引後)」×「満期日適用外国為替相場(TTB)」で計算されます。
- ※4 「満期日元利合計額(税引後)(円貨ベース)」−「お預入円貨額」で計算されます。
- ※5 「損益額(税引後)(円貨ベース)」÷「お預入円貨額」 で計算されます。
- ※6 「適用外国為替相場(TTS)」を表示しております。
- ※7 「お預入円貨額」÷「満期日外貨元利合計額(税引後)」
外貨預金に関するご留意事項は次頁もご参照ください。
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外貨定期預金シミュレーション
外貨預金に関するご留意事項は以下をご参照ください。
- ・運用期間は1カ月を30日間、3カ月を91日間、6カ月を183日間、1年を365日間として計算しています。
- ・税金は、税率20.315%で計算しています。
- ・※3は小数点以下、※5および「運用シミュレーション結果」の「満期日外貨利息額(税引前)」、「国税」、「地方税」は少数点第3位以下を切り捨て表示しています。
- ・※7および「運用シミュレーション結果」の「お預入外貨額」については少数点第3位以下を切り上げ表示しています。
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外貨預金についてのご注意事項
外貨預金におけるリスクについて
外貨預金は外国為替相場の変動により為替差損が生じ、受取時の円貨額がお預入れ時の払込円貨額を下回り、元本割れする可能性があります。
為替変動がない場合でも、往復の為替手数料をご負担いただくため、受取時の円貨額がお預入れ時の払込円貨額を下回り、元本割れする可能性があります。
外貨預金にかかる費用について
円を外貨にする際(預入時)および外貨を円にする際(払戻時)は、為替手数料(1通貨単位当たり最大片道1円、往復2円)がかかります。為替手数料は当社所定の為替換算レートに含みます。
外貨送金を伴うお預入れ・払戻しには、別途、当社所定の外国送金手数料等がかかることがあります。
その他重要なお知らせ
外貨預金は、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
外貨預金に関して、外貨建て現金、外貨建て小切手、外貨建てトラベラーズ・チェックによるお預入れ・払戻しはできません。
外貨定期預金を中途解約する場合、お預入日または前回継続日から中途解約日までの利息は、当社所定の中途解約利率で計算します。
ご契約の際は、最新の契約締結前交付書面(商品説明書)を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
外貨預金にはクーリング・オフ制度は適用されません。
本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
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