• REIT・その他
  • 北米
  • 毎月分配型

新光 US−REIT オープン(愛称:ゼウス)

運用会社 新光投信
設定日 2004年9月30日
信託期間 2004年9月30日〜2024年9月30日

※左の画像はイメージであり、実際の販売用資料とは異なる場合があります。

ファンドの特色

  1. 主として米国の取引所上場および店頭市場登録の不動産投資信託証券(US-REIT)に分散投資を行い、市場平均よりも高い水準の配当収益の確保と長期的な値上がり益の獲得を目指した運用を行います。
  2. US-REITの運用にあたっては、インベスコ・アドバイザーズ・インクに運用の指図に関する権限を委託します。
  3. 原則として、毎月5日の決算時に、収益の分配を行います。

※本商品は、毎月分配型投資信託です。収益分配金に関する仕組みをご理解いただいた上でお申し込みください。

毎月分配型投資信託の収益分配金に関するご説明はこちら

※レポートは、運用会社のサイトにリンクします

ファンドのリスク

当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「不動産投資信託の価格変動リスク」、「取引所における取引の需給関係による価格変動リスク」、「取引所における取引量が減少または無くなることによる流動性リスク」、「為替変動リスク」および「カントリーリスク」などがあります。

※詳しくは当ファンドの交付目論見書をご覧ください。

商品分類 追加型投信/海外/不動産投信
決算日 毎月5日(決算日が休業日の場合は翌営業日)
取引窓口
  • 店舗
  • インターネット
  • 電話

※NISA口座では電話でのお取引はできません。

ご購入・ご解約時に直接ご負担いただく費用 お申込手数料
(1万口あたり)

お申込金額(手数料込み)に応じ、基準価額に対して以下の手数料率を乗じて得た額

お申込金額 手数料率
1億円未満 2.7%(税込)
1億円以上 1.62%(税込)
信託財産留保額 ご解約注文日の翌営業日の基準価額に対して0.1%
解約手数料 なし
保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく(ファンドから支払われる)費用 信託報酬 純資産総額に対して年率1.6524%(税込)
その他の費用 証券取引にともなう売買委託手数料等の手数料または税金、先物・オプション取引に要する費用、組入資産の保管に要する費用、投資信託財産に係る会計監査費用(各々必要な場合は消費税等を含みます。)等を実費として投資信託財産を通じて間接的にご負担いただきます。
その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※詳しくは当ファンドの交付目論見書をご覧ください。

ご購入・ご解約注文可能日 原則 毎営業日

※ただしニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日に該当する日を除きます。

ご購入単位 【一般コース、自動けいぞく投資コース(累投コース)とも】
1万円以上1円単位

※NISA口座では一般コースのみ取り扱います。

ご購入価額 ご購入注文日の翌営業日の基準価額
ご解約単位 1口以上1口単位
ご解約価額 ご解約注文日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
ご解約代金受渡日 ご解約注文日から起算して5営業日目
課税関係(個人のお客さま) ファンドの収益分配時の普通分配金ならびにご解約時・償還時における差益が課税の対象となります。

※税制が改正された場合等、上記内容が変更となる場合があります。

受託会社 三井住友信託銀行

投資信託のお取引・普通預金口座開設はこちら

投資信託についてのご注意事項

投資信託におけるリスクについて

投資信託は、直接もしくは投資対象投資信託証券を通じて、主に国内外の株式や債券、不動産投資信託証券等に投資します。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券、不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下します。これによりお受取金額が投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、全て投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。

投資信託にかかる費用について

投資信託のご購入からご解約・償還までにお客さまにご負担いただく費用には以下のものがあります。費用等の合計は以下を足し合わせた金額となります。

(1)ご購入時・ご解約時に直接ご負担いただく費用

申込手数料 申込金額に応じ、ご購入時の基準価額に対して最大3.24%(税抜3.0%)の率を乗じて得た額
信託財産留保額 ご購入時の基準価額に対して最大0.1%の率を乗じて得た額
ご解約時の基準価額に対して最大0.5%の率を乗じて得た額
解約手数料 かかりません

(2)保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく費用

信託報酬 純資産総額に対して最大年2.16%(税抜年2.0%)の率を乗じて得た額。なお、商品により別途運用実績に基づき計算される成功報酬額がかかる場合があります。
その他の費用 証券取引に伴う売買委託手数料等の手数料または税金、先物・オプション取引に要する費用、組入資産の保管に要する費用、投資信託財産に係る会計監査費用(各々必要な場合は消費税等を含みます)など(運用状況等によって変動するため、料率、上限額を示すことができません)

これらの費用の合計額、計算方法等については、お客さまがご購入されるファンドやご購入金額等によって異なりますので、表示することができません。
各ファンドにかかる費用の詳細は最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。
取得のお申し込みの際は、最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
当社は投資信託の販売会社であり、ご購入・ご解約のお申し込みについて取り扱いを行います。投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
投資信託にはクーリング・オフ制度は適用されません。
本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

販売会社に関する情報

<商号等>
三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号
<加入協会>
日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

NISA(少額投資非課税制度)口座についてのご注意事項はこちらをご確認ください。

ページトップへ戻る