不動産サステナビリティに関わるサポート

近年の企業経営においては、カーボンニュートラルの実現や情報開示といったサステナビリティへの対応が、単なる社会的責任にとどまらず、 中長期的な企業価値の向上や投資家・ステークホルダーからの信頼獲得に直結する重要な経営戦略として位置づけられています。

三井住友信託銀行では、2005年の環境不動産のもたらす付加価値に関する論文の発表を皮切りに環境不動産の専担組織を設置し、環境不動産のパイオニアとしてその普及を推進してきました。

現在では、不動産の環境性能を見える化する環境認証の申請支援コンサルティングに加え、省エネ施策の立案や再エネ導入支援、ワークプレイスの見直し等、多彩な不動産機能を駆使し、お客さまの不動産サステナビリティ課題の解決をサポートしています。