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推奨視聴環境はこちら

三井住友信託がご提供するESGファンド

クリーンテック株式ファンド(資産成長型)
(愛称:みらいEarthS成長型)

環境関連の課題解決に繋がる企業への投資を通じて、“投資リターン”と“環境へのプラスのインパクト”の双方を追及

世界フード関連株式オープン
(愛称:スマートフード)

投資を通じて“増加する世界人口に対して健康的な食材を、過不足なく、そして持続的に提供する”という課題解決に取り組む

シュローダー・グローバル・リートESGフォーカス・ファンド
(資産成長型)/(予想分配金提示型)

サスティナブル投資を通じて、不動産業界での脱炭素の課題解決に取り組む

グローバル株式トップフォーカス

社会的使命ともいえるESGを考慮した経営を行う「フューチャー・クオリティ企業」への厳選投資を通じて、優れた運用成果を目指します。

当ファンドでは、事業に投じた資金に対して効率的に高い利益を生み出し、それを維持することができる企業を「フューチャー・クオリティ企業」と呼びます。

SRI・ジャパン・オープン
(愛称:グッドカンパニー)

社会や環境と共存し、持続可能な成長を図るため、積極的に責任を果たす「グッドカンパニー」への投資を通じて収益の獲得を目指します。

当ファンドでは、CSR(企業の社会的責任)を積極的に果たす企業を「グッドカンパニー」と呼びます。

今後、対象ファンドは追加される可能性があります。

三井住友信託が考えるESG投資(5つの着眼点)

三井住友信託銀行は、お客さまの経済的な利益獲得だけでなく、投資先の活動を通じた「環境問題や社会問題の解決」といった観点も念頭におき、ESGファンドを選定・ご提供しております。
お客さまはファンドの報告書を通じて、こうした課題解決に向けた取り組み状況をご確認いただけます。

着眼点/ポイント ポリシー/ESGに関するポリシーを規定している 体制/ESG投資の再現性や組織体制、継続力がある 投資手法・プロセス/目的・目標達成に必要な投資手法・プロセスが整っている 目的・目標/促進・追及するESGの特性やそのための評価基準が整っている 開示/必要な開示がされている

着眼点やポイントについては、今後必要に応じて高度化を図ってまいります。

投資信託についてのご注意事項

投資信託におけるリスクについて

投資信託は、直接もしくは投資対象投資信託証券を通じて、主に国内外の株式や債券、不動産投資信託証券等に投資します。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券、不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下します。これによりお受取金額が投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、全て投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。

投資信託にかかる費用について

投資信託のご購入からご解約・償還までにお客さまにご負担いただく費用には以下のものがあります。費用等の合計は以下を足し合わせた金額となります。

  • (1)

    ご購入時・ご解約時に直接ご負担いただく費用

    申込手数料
    申込金額に応じ、ご購入時の基準価額に対して最大3.30%(税込)の率を乗じて得た額
    信託財産留保額
    ご購入時の基準価額に対して最大0.1%の率を乗じて得た額
    ご解約時の基準価額に対して最大0.5%の率を乗じて得た額
    解約手数料
    かかりません
  • (2)

    保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく費用

    信託報酬
    純資産総額に対して最大年2.20%(税込)の率を乗じて得た額。なお、商品により別途運用実績に基づき計算される成功報酬額がかかる場合があります。
    その他の費用

    証券取引に伴う売買委託手数料等の手数料または税金、先物・オプション取引に要する費用、組入資産の保管に要する費用、投資信託財産に係る会計監査費用、実質的に投資対象とする資産の価格に反映される費用(各々必要な場合は消費税等を含みます)など

    • 運用状況等によって変動するため、料率、上限額を示すことができません。
    • 投資対象とするファンドにおいて負担する場合を含みます。

これらの費用の合計額、計算方法等については、お客さまがご購入されるファンドやご購入金額等によって異なりますので、表示することができません。
各ファンドにかかる費用の詳細は最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

  • 投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
  • ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。
  • 取得のお申し込みの際は、最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
  • 当社は投資信託の販売会社であり、ご購入・ご解約のお申し込みについて取り扱いを行います。投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • 投資信託にはクーリング・オフ制度は適用されません。
  • 本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
販売会社に関する情報
商号等

三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

NISA制度(少額投資非課税制度)およびNISA口座の注意点はこちらをご確認ください。

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