投資信託自動購入プランとは?

毎月指定された日に、指定の金額を、普通預金口座から自動的に引き落とし、対象ファンドの中からお選びいただいたご希望のファンドを購入する積立投資サービスです。

特定口座・一般口座・NISA口座にてご利用いただけます。

自動購入プランとは?

投資信託自動購入プランのメリットは?

  • メリット1
    毎月少額から始められる

    お申し込みは、毎月1万円から。普通預金口座から自動的に引き落として、投資信託を購入し、積み立てていきます。余裕資金の範囲内で無理のない投資が可能です。

  • メリット2
    手続きは一度のみで購入タイミングに悩む必要なし

    自動購入プランは一度お手続き頂ければ、その後は毎月自動的に定額で普通預金口座から引き落としされるため、購入タイミングを選ぶ必要がなく、また毎回の手続きも不要です。

  • メリット3
    購入単価を平準化させる効果あり

    投資信託のような値動きのあるものに投資する場合、毎月積み立てて投資のタイミングを分散することで、一度にまとめて購入するよりもリスクを低減できます。

    一定の金額ずつ購入していくと、基準価額の高いときには少なく購入し、逆に低いときには多く購入することになるため、一定口数ずつ購入するより平均の購入単価を低くすることができます。(「ドル・コスト平均法」という投資手法)

ドル・コスト平均法(イメージ)

ドル・コスト平均法

本図表はイメージ図であり、実際の運用成果を約束するものではありません。

郵便局からお振り替え

ゆうちょ銀行の「総合口座」から、毎月一定額をご指定日に自動的にお客さまの三井住友信託銀行の普通預金口座へお振り替えする「ゆうゆうパック」をご利用いただけます。

商品概要

対象銘柄一覧

個別の商品につきましては、必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)をご覧ください。「目論見書・目論見書補完書面」は、資料請求画面にてご請求いただくことができます。インターネットバンキングにて、お申し込みいただく場合は、インターネットバンキング上でもご確認いただけます。

お申込単位

1万円以上1円単位。

増額指定月(年間2回まで)および増額金額を別途指定することができます。

複数のファンドを指定することもできます(同一ファンドで期間を重複した契約を複数申し込むことはできません)。

口座引落について

投資信託口座取引で指定された、ご本人名義の普通預金口座から、引き落としいたします。引落指定日に、口座の預金残高が引落金額に満たないときは、その回の口座引落および購入は行いません。ご指定の銘柄の購入は、原則として引落日の当日に行われます。

手数料について

引落手数料は、無料です。ご指定のファンドの購入に必要な手数料など(販売手数料および消費税など)は、引落金額の中からお支払いいただきます。 投資信託自動購入プランによるお取引の場合、買付時のお申込手数料を30%割引いたします。投資信託のお申込手数料割引について詳しくはこちらをご確認ください。同一取引で他の手数料割引と重ねてのご利用はできません。

お申し込みについて

窓口、三井住友信託ダイレクト インターネットバンキングにて承ります。

NISAを利用するお申し込みについて

自動購入プランのお申し込みにあたってはあらかじめまたは同時にNISA口座を開設いただきます。

毎月の購入時に非課税投資枠を超過した場合は、NISAでの購入ではなく課税口座(特定口座または一般口座)での購入となります。

窓口でのご相談・お申し込み

土・日・祝日や17:00以降も営業

お近くの店舗を探せます

資料請求

手続書類や資料をご郵送します

投資信託についてのご注意事項

投資信託におけるリスクについて

投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により、損失が生じるリスクがあります。投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。

投資信託にかかる費用について

投資信託のご購入、換金にあたっては各種費用(申込手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの費用とは別に信託報酬と会計監査費用、証券取引に伴う売買委託手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく費用はこれらを足し合わせた金額となります。

これらの費用は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の費用の詳細は、最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

  • 投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。
  • 預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
  • ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。
  • 投資信託をご購入の際は、最新の「契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)」を必ずご確認ください。これらは当社本支店等にご用意しています。
  • 当社は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • 本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
販売会社に関する情報
商号等

三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

NISA制度(少額投資非課税制度)およびNISA口座についてのご注意事項はこちらをご確認ください。

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