投資信託のお取引方法

投資信託をはじめてご購入いただくには、以下のステップが必要となります。

ご来店のうえお取引いただく場合

  1. STEP
    気になる投資信託をチェックしてみましょう
    来店予約新規ウィンドウで開く
  2. STEP
    はじめて投資信託をお取引する場合は口座開設が必要です
    • 投資信託のお取引にあたっては、当社の本・支店に普通預金口座および投資信託のお取引口座のご開設が必要です。
    • 本人確認書類と個人番号（マイナンバー）を確認できる書類（「通知カード」や「個人番号カード」）をご用意ください。
    • NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAをご利用される場合は、こちらもご覧ください。
  3. STEP
    ご購入のお申し込み（ご注文）
    • 契約締結前交付書面（目論見書・目論見書補完書面）等を用いて、投資信託、手数料等をご説明します。
    • 投資信託についてのご注意事項（リスクなど）をご理解のうえご購入をお申し込みください。
    • 投資信託の種類やご購入いただける本数によってご説明やお取引にかかる時間が異なりますので、あらかじめご了承ください。

ご来店せずにインターネットでお取引いただく場合

  1. STEP
    気になる投資信託をチェックしてみましょう

    気になる投資信託があればチェックしてみましょう。

    • ご購入のお申し込みにあたっては契約締結前交付書面（目論見書・目論見書補完書面）等の内容を十分ご確認ください。
  2. STEP
    はじめて投資信託をお取引する場合は口座開設が必要です
    • 投資信託のお取引にあたっては、当社の本・支店に普通預金口座および投資信託のお取引口座のご開設が必要です。
    • 本人確認書類と個人番号（マイナンバー）を確認できる書類（「通知カード」や「個人番号カード」）をご用意ください。

    口座開設の詳しい案内はこちらから

    証券（投資信託・国債）口座のご開設

    • NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAをご利用される場合は、こちらもご覧ください。
    • 郵送でのお手続きとなるため、投資信託のご購入までには相応の期間を要します。
  3. STEP
    ご購入のお申し込み（ご注文）
    • 三井住友信託ダイレクト（インターネットバンキング）であれば、投資信託のご購入（ご売却）のお申し込みを24時間受け付けています（ただし、システムメンテナンスのためご利用いただけない時間帯があります）。
    • 三井住友信託ダイレクトをご利用できるお客さまは、ログインのうえご購入をお申し込みください。

75歳以上のお客さまへの投資信託・投資一任運用商品のご案内にあたりましては、十分ご理解いただいた上で安心してお手続きいただけるよう、お子さまなどのご家族さまにご同席またはお電話等によるご説明をさせていただき、ご家族さまとご相談の上お手続きいただくことをお願いしております。

投資信託についてのご注意事項

投資信託におけるリスクについて

投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により、損失が生じるリスクがあります。投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。

投資信託にかかる費用について

投資信託のご購入、換金にあたっては各種費用（申込手数料、信託財産留保額等）が必要です。また、これらの費用とは別に信託報酬と会計監査費用、証券取引に伴う売買委託手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく費用はこれらを足し合わせた金額となります。

これらの費用は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の費用の詳細は、最新の契約締結前交付書面（目論見書・目論見書補完書面）等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

  • 投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。
  • 預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
  • ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。
  • 投資信託をご購入の際は、最新の「契約締結前交付書面（目論見書・目論見書補完書面）」を必ずご確認ください。これらは当社本支店等にご用意しています。
  • 当社は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • 本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
販売会社に関する情報
商号等

三井住友信託銀行株式会社　登録金融機関　関東財務局長（登金）第649号

加入協会

日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

NISA制度（少額投資非課税制度）・ジュニアNISA（未成年者少額投資非課税制度）およびNISA口座・ジュニアNISA口座についてのご注意事項はこちらをご確認ください。

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