お客さまのライフプランに合った保険商品を、信託銀行ならではの幅広い視野でご提案します

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ライフステージから選ぶ

  • これからの人生には、たくさんの「ライフイベント」があります。これから必要になるお金の準備や、万が一のそなえについて考えてみましょう。

  • 充実したゆとりあるセカンドライフのため、収支バランスの変化をふまえたマネープランを考えてみましょう。また、病気や介護など、もしもの場合のそなえも必要です。

  • 「人生100年時代」を見据えたマネープランや、病気や介護へのそなえについて考えてみましょう。また、ご家族への資産の遺し方について考えておきましょう。

目的から選ぶ

万一にそなえる

  • 大切なご家族にのこす準備をしながら資産を増やすことができる商品です。ご自身の想いがつまった資産を、大切なご家族に、安心して引き継いでいただくことができます。

  • 「定期保険」は万一の時に保険金を一括で受取れ、ご家族の一時的な負担にそなえることができます。「収入保障保険」は万一の時に毎月一定額の給付金が受取れ、ご家族の月々の生活費をサポートできます。

自身の将来の為にそなえる

  • 公的年金の不足分を補うなど、ゆとりあるセカンドライフにそなえる新しい資金運用の手段として注目を集めてます。

ケガや病気にそなえる

これからの人生をもっと楽しむために、マネープランについて考えてみませんか?

これからの人生のこと三井住友信託銀行にお話しください

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生命保険についてのご注意事項

生命保険商品におけるリスクについて

生命保険は預金とは異なり、元本および利回りの保証はありません。また、生命保険は預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。

一部の商品については、国内外の株式や債券等で運用しているため、株価や債券価格の下落や市場金利の上昇、外国為替相場の変動等により、年金、死亡保険金、解約返戻金等が払込保険料を下回るリスクがあります。

外貨建ての保険商品の場合、外国為替相場の変動により、年金、死亡保険金、解約返戻金等を円換算した金額が払込保険料を円換算した金額を下回るリスクがあります。外貨建での最低保証がある商品の場合でも、為替相場の変動により、円換算後の金額では損失が生じるリスクがあります。

市場価格調整(MVA)を利用した保険商品の場合、市場金利に応じた運用資産の価格変動が解約返戻金額に反映されるため、市場金利の変動により、損失が生じるリスクがあります。

詳しくは商品ごとの「契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)等」でご確認ください。

生命保険商品にかかる費用について

一部の商品については、ご契約時にかかる費用のほか、ご契約後も毎年、保険契約関係費用、運用関係費用等がかかります。また、商品や選択いただく特別勘定、年金の受取方法等によって異なりますので表示することができません。
また、一定期間内に解約された場合、解約控除がなされる場合があります。お客さまにご負担いただく費用等はこれらを足し合わせた金額となります。

外貨建ての保険商品のご購入または年金や死亡給付金、死亡保険金等のお受け取りにあたって、外貨と円貨を交換する場合には為替手数料等が上記の各種費用とは別にかかります。為替手数料等は通貨および金融機関等によって取り扱いが異なりますので表示することができません。

各商品にかかる費用の詳細は最新の契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

保険商品は引受保険会社が保険の引き受けを行う商品であり、当社はお客さまと引受保険会社との保険契約締結の媒介を行いますが、保険契約の引き受けや保険金等の支払いは、引受保険会社が行います。

引受保険会社が経営破綻した場合には、生命保険契約者保護機構の保護措置の対象となりますが、この場合にも死亡保険金額、解約返戻金額、年金額等が削減されることがあり、損失のリスクがあります。

保険契約のお申し込みの有無がお客さまと当社との他のお取引に影響を及ぼすことは一切ありません。

法令等の規制により、お客さまのお勤め先や融資のお申し込み状況等によっては、お申し込みいただけない場合がございます。

保険商品によっては被保険者さまの健康状態について書面による告知や医師による診査をお受けいただく必要がございます。告知の内容や診査の結果によっては契約をお引き受けできない場合があります。また、健康状態について正しく告知されない場合等、保険金や給付金が支払われないことがあります。

ご契約のお申し込みにあたっては、最新の契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)、商品パンフレット、ご契約のしおり・約款等を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。

詳しくは、生命保険の販売資格を持った生命保険募集人にご相談ください。

本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

三井住友信託銀行株式会社

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